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子育ての知恵ぶろぐ 第317回 これからの21世紀に対応する人材を育てるには Part1

これからの21世紀に対応する人材を育てるには
2022年6月20日、
人事院は春の国家公務員総合職の
合格者のうち、出身大学別では
東大が217人で最多でしたが、
前年よりも39人減少しました。

現行の試験制度となった2012年以降では
最も少ない合格者数です。

かつての東大から霞が関の
キャリア官僚という典型的な
エリートコースは、
『ブラック霞が関』と呼ばれる
職場環境の前に崩れつつあります。

ビジネス・ブレークスルー大学
学長である大前研一氏は、
21世紀型社会で活躍できる人材像を
日本の文科省は描けておらず、
ほぼ旧態依然の学習指導要領のままだと
言います。

日本人の生産性が低いのは、
21世紀に対応できる人材が
不足しているから
なのです。

ドイツでは、
小学校5年生で大学進学コースと
スペシャリストコースに分かれ、
中高で各分野の専門教育を受けます。

生徒はインターンとなり、
最先端の製造技術や製造機械に触れて
学んでいきます。

「インダストリー4.0」の
国家ビジョンに基づいて
国全体で21世紀型へシフトしています。

中国では、2008年から
外国の優秀な研究者を集める
「千人計画」を進めています。

1950年代から核兵器と弾道ミサイル、
人工衛星の開発を並行して行う
「両弾一星」のスローガンを
掲げています。

「国家の根幹は科学技術力にある」
として、90年代に海外から
中国人留学生を呼び戻す
「海亀政策」を進め、これが94年に
「百人計画」につながるのです。

1981年に1800本だった中国の論文数は、
2015年までに160倍となり、
全米科学財団(NSF)の報告書によると
16年に中国が初めて米国を抜き
世界トップに立ちました。

さらにノーベル賞級の研究を行う
研究者を集めるための「万人計画」も
あります。

中国が目指すのは、
「中華民族の偉大な復興」に基づき、
中国を頂点とした
ピラミッド型国家連合です。

「一帯一路」構想で
アジアやアフリカの途上国に投資をし、
中国の影響力を増大させようと
しています。

習近平主席は、
これを「新型国際関係」と呼んでいます。

6月14日、2022年版
科学技術・イノベーション白書

閣議決定しました。

それによると、
今世紀の日本のノーベル賞受賞者数は
世界2位となり、存在感を示しましたが、
影響力が大きな学術論文の数の
国別ランキングで
日本は過去最低の10位に後退しました。

これからの時代の変化を先読みし、
ひらめきや創造力を発揮しながら
積極的に行動することが求められます。

ヘーグルの壱萬会生は、
他との共振・共鳴・共感能力を伸ばし、
もし自分が相手の立場だったら
どうするかという体験を
右脳的に疑似体験できるレベルにまでに
なっています。

ヘーグルの右脳開発は
日々進化しています。

時代が大きく変わろうとも、
その場で発揮できる瞬間的な対応力の
積み重ねが大切です。

ヘーグル卒業生は、
そういった意味で年齢が上がり、
自分の目標が明確になればなるほど
真価を発揮していきます。

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